【旧来の自立】
経済的・生活的・精神的に
完結した状態を目指す
ABOUT AUTONOMY
経済的・生活的・精神的に
完結した状態を目指す
互いに頼り合いながら、
学習サイクルを継続するプロセス
KEY CONCEPT
自立学実践研究所では、自立を結果ではなく「過程」として捉え、「できたかどうか」以上に「どうすればできるのか」を考える姿勢を大切にしています。また、自立とは誰にも頼らず1人で完結させることではなく、頼れる人や物、関係性といった「依存先を増やしていくこと」だと考えています。
「自立とは依存先を増やすこと」と提唱したのは、東京大学先端科学技術研究センター特任教授の熊谷晋一郎氏です。これまでの「自立=無依存」という概念を覆すこの考え方は、現在多くの識者や支援現場で共感を得ています。
では、依存先を増やすためにはどうすればいいのでしょうか。そのために必要となるのが、リフレクション(内省)を通じて学習サイクルを回し、日々の経験から気づきを得ていくプロセスであると考えています。
特に、OECDが2019年に提唱した「AAR(見通し・行動・リフレクション)」は、予測困難な現代に適した実践的な学習モデルです。綿密な計画を前提とする従来の「PDCA」とは異なり、まずは大まかな見通し(Anticipation)を立てて行動(Action)を起こし、柔軟にリフレクション(Reflection)を行いながら学びを深めていくアプローチとなっています。
代表理事
大学卒業後、貿易会社に勤務。その後、立教大学大学院にて社会デザインを学び、若年無業者層の調査を通じて、障がいや疾患を抱える方が多く存在する実態に触れる。これを機に就労支援の領域へ進み、あらゆる障がい種別の方の支援に従事。障害者雇用に取り組む企業へのコンサルティングを経て、自立学実践研究所の立ち上げに関わり、2022年より代表理事に就任。
理事
「教育学」を超える「学習学」の提唱者であり、「楽しくて、即、役に立つ」参加型研修の講師としてアクティブ・ラーニングを25年以上実践し、「研修講師塾」を主宰する。京都芸術大学教授・副学長、NPO学習学協会代表理事、NPOハロードリーム実行委員会理事。東京大学文学部社会学科卒業、ミネソタ大学大学院修了(成人教育学 Ph.D.)。ミネソタ州政府貿易局、松下政経塾研究主担当、NHK教育テレビでビジネス英語の講師などを歴任。コーチングやポジティブ組織開発、ほめ言葉などの著書77冊。
理事
ハーバード大学経営大学院でMBAを取得。GEの「学習する組織」のリーダー養成プログラム開発者と協働し、学習する組織論に基づくリーダーシップ、チームビルディング、組織開発を軸にコンサルティング活動を展開。教育改革の促進、社会起業家の育成、教育格差是正など幅広い分野で活動。2015年、21世紀学び研究所を設立し、企業と共にニッポンの「学ぶ力」を育てる取り組みを開始。同研究所では、経済産業省が2018年に改定した社会人基礎力の中に、リフレクションを盛り込む提案を行い採択された実績を持つ。
理事
大学卒業後、石油の元売会社に入社。息子が2歳半のころ広汎性発達障がいと診断を受け、仕事と療育の両立をしながら、2012年、ダイバーシティ推進(主に女性活躍がテーマ)のWoomaxを設立。2015年、株式会社アイネット(コード番号9600 東証第一部)社外取締役に就任。2022年7月より後続育成に注力するべく自立学実践研究所の代表理事を退き理事となる。
息子は2022年現在、29歳。特別支援学校高等部から、レンタルDVDショップで8年間無遅刻無欠勤にて就労したのち、定年まで働くという本人のビジョンをかなえるため、損害保険会社に転職、現在営業事務サポートに従事している。